新型コロナウィルスの影響で自由に海外旅行に行けなくなってから早くも1年半以上が経とうとしています。
早くコロナが終息して海外に、韓国に旅行したいと思っている方は多いはず。
筆者ももちろんその一人です。
ですが、韓国では2021年9月から電子渡航認証システムK-ETAが導入・義務化され、コロナ禍が収束した後も今までとは渡航時の注意点が異なってきます。
K-ETAとは
電子渡航認証システム（Electronic Travel Authorization）とは、二国間の取り決めで短期間の旅行などの場合、ビザを申請しなくても入国ができる国籍の人が、渡航前に訪問国のWEBシステムから個人情報や旅行の情報を入力して予め許可を取るシステムです。
既にアメリカ（ESTA）やオーストラリア（ETA）、台湾（TAC）、イギリス（EVW）などいくつかの国では取り入れられている制度です。
なぜ必要？
韓国の場合、日本をはじめ112の国々との間でビザ免除協定を結んでおり、日本の場合は90日以内の滞在で観光目的であればビザを取得しなくても韓国に滞在する事ができました。
しかしビザ免除で入国した外国人が最大滞在数を超えて不法滞在者となるケースが多く、強制送還される外国人の数も増えていきました。
こうした不法滞在を未然に防ぎ、訪問する外国人旅行客を管理するために、今回のK-ETAが導入される事になりました。
申請方法
K-ETAは飛行機搭乗の24時間前までに取得しないといけないとされています。
申請方法はK-ETA申請用サイトもしくは専用アプリから行います。
流れは以下の通り。
1・申請
2・メールアドレスの登録
3・パスポート情報の入力
4・申請書類入力
5・申請料支払い
6・審査
7・結果確認
なお、申請が認証された場合は登録したメールアドレス宛にメールが届く他は特に当日提示するような書類は発行されません。パスポートを提示するだけでK-ETA取得の有無が分かる仕組みになっています。
OK→取得完了
Selectee→入国時に面談あり
Not OK→認証不可
K-ETA申請は有料
K-ETA導入に伴い、申請には1万ウォン（日本円で約1,000円）の申請手数料がかかります。申請自体はオンラインで行うため、現金ではなくクレジットカードやデビットカードからの引き落としで支払わなければなりません。
また、K-ETAは毎回渡航する度に取得しなければいけないものではなく、一度認証を受けると2年間有効です。但し、その間にパスポートの番号が変わった場合は再度、最初から申請が必要になります。
K-ETA申請時に必要なもの
・有効なパスポート
・有効なメールアドレス
・本人確認用の画像ファイル
・決済用のクレジットカード・デビットカード
どんな事を入力するの？
入力する項目は全部で6セクション、以下の情報を入力します。
基本情報
1・国籍
2・ローマ字姓名
3・性別
4・生年月日
5・出生国家・都市
6・市民権を持っている国
パスポート情報
1・パスポート番号
2・発行国
3・発行日
4・満了日
5・韓国ビザ申請履歴
居住地・連絡先
1・住所
2・メールアドレス
3・メール送信時の言語（英中日）
4・電話番号
職業情報
1・職業
2・職責
3・会社名
4・会社所在地
5・会社電話番号
6・年収
7・勤務期間
旅行に関する情報
1・経費
2・予定宿泊先と連絡先
3・乗り換えの有無
4・過去の訪韓歴
5・韓国内の家族の有無と連絡先
6・出国予定日
その他
1・身体的または精神的障害の有無と伝染病の保有有無
2・入国拒否歴や追放歴の有無
3・逮捕、有罪判決、違反金、処分などの有無
4・就業予定の有無と過去の不法就労経験の有無
5・韓国在留期間超過経歴の有無
少し項目は多いですが、かつては飛行機の中か到着後に書いて提出していた入国カードを今後は予めオンラインで提出するイメージです。
メリットとデメリット
メリット
・入国審査時の渋滞緩和が期待できる。
・入国カード記載の手間が省ける。
デメリット
・有料。
・急な渡航には不向き。
韓国ぐらいの距離であれば、例えば金曜の朝に思い立って、金曜に仕事を終えて夜便で韓国に入り2泊3日なんて事も可能でしたが、初回はフライトの24時間前までにK-ETAを取得しなければいけないので、突発的な旅行は難しくなりました。
まとめ
K-ETAが義務化され、韓国に行くのに少し手間が増えてしまいましたが、2021年9月現在、新型コロナ感染拡大防止のために、渡航者数の多い日本国籍に対するビザ免除は一時的にストップしています。
更に、観光ビザ・ビジネスビザの発給も停止しており、事実上、韓国に旅行で入国する事はできないので、旅行者がK-ETAを申請するようになるのはまだもう少し先の話になりそうですが、コロナ禍が収束して再び旅行に行けるようになった際には今までとは入国に必要な手続きの勝手が違うので注意が必要です。
